コバヤシアセットマネージメント > K-amジャーナル > 投資の王道、 バリュー投資
(2015/10/24)
10/21の日経新聞の「マネー&インベストメント」に興味深い記事がありました。
経済の神様、あのケインズが熱心な投資家だったそうです。彼は1883年生まれ。20代から投資を始めました。
社交にかかる経費を賄う為、当初は短期株式売買で資産を増やしました。08年時点で300英ボンドが19年には、
16,000英ボンドになっていた。その頃、英大蔵省に入省し「気晴らし」に外国為替取引を始めました。(今でいうFX)
これが予想に反して裏目に出て、20年には13,000ボンドを失う。20年代には商品取引にも投機的な取引にも手を出して
行きます。2回目の試練は、29年の世界恐慌。40歳代半ばにして、個人資産の8割を失うことになりました。
62歳で亡くなりますが、彼の金融資産は40万ポンドを超えていますから、投資家としても成功者と言えましょう。
(私も大学時代ケインズの「雇用・利子および貨幣の一般理論」を学び、優をもらいましたがすっかり忘れて
しまいました。)
本日の本題はここから。ケインズは晩年、友人に送った書簡の中で、株式投資で重視する点をこう述べています。
① 将来性が高く、企業の本質的な価値に比べて割安な銘柄を選ぶこと
➁ 経営陣への信頼
③ 自信を持てる銘柄への集中投資
④ 短期の相場変動に左右にされない長期投資
(以上日経新聞より)
これは、割安株に長期投資する「バリュー投資」の手法です。
現在世界で最も有名なバリュー投資家はウォーレン・バフェット氏ですが、彼はこう言っています。
「株式を買う理由の中で世界一バカげているのは、その株式が値上がりしてからというものだ。
その企業を運営している人々が、誠実で有能であることが必要なのである。」(「バフェット 投資の王道」より)
これに従えば、チャート分析は価値よりも過去の株価の動きに焦点を当てていて、本質を失っていることになる。
バフェットの求める企業とは、事業内容が分かりやすく、株価が魅力的なものであること、負債がなく、
毎年5,000万ドル以上の利益を上げ、そして株主の利益を考えてくれる経営者がいるかどうかです。
(了)
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投資リスクについて 1. 株式 価格変動リスク: 株価の変動により投資元本を割り込むことがあります。 また、株式発行者の
経営・財務状況の変化及びそれらに関する外部評価の変動等により、投資元本を割り込んだり、その全額を失うことがあります。
株式発行者の信用リスク:市場環境の変化、株式発行者の経営・財務状況の変化及びそれらに関する外部評価の変化等により売買
に支障を来たし、換金できないリスクがあります(流動性リスク)。この結果、投資元本を割り込むことがあります。
2. 債券 価格変動リスク: 債券の価格は、金利変動等により上下しますので、投資元本を割り込むことがあります。 また、
債券発行者の経営・財務状況の変化及びそれらに関する外部評価の変化等により、投資元本を割り込んだり、その全額を失うことが
あります。一方、債券によっては、期限前に償還されることがあり、これによって投資元本を割り込むことがあります。
債券発行者の信用リスク:市場環境の変化、債券発行者の経営・財務状況の変化及びそれらに 関する外部評価の変化等により
売買に支障を来たし、換金できないリスクがあります(流動性リスク)。この結果、投資元本を割り込むことがあります。
3. 外国株式・外国債券 為替変動リスク:外国株式や外国債券等の外貨建て金融商品では、為替の変動により投資元本を割り込む
ことがあります。
4. 外貨建て証券 為替変動リスク:投資対象が外貨建て証券(例えば海外市場に上場にしている株式、外国政府・公的機関・企業
等が発行する債券)では、前述の株式、債券のリスクに加え、為替の変動により、投資元本を割り込むことがあります。例えば、
売却・契約時に投資時期よりも、円安・円高で手元に戻る円貨の額が変わり、円高の場合には投資元本を割り込むことがあります。
また発行した国や地域、適用する通貨発行国の経済状況や政治状況の変化等により売買に支障をきたし、換金ができないリスクが
あります。(流動性リスク)
5. 投資信託(上場投資信託=ETFを含む) 投資信託は、その投資信託が投資としている資産(例えば株式、債券、商品等)により、
価格変動リスク、信用リスク、流動性リスク、為替変動制リスクを内包しています。 このため、投資元本を割り込んだり、換金が
できなかったり、その全額を失う事があります。
6. 投資する国や地域について カントリーリスク:投資した国や地域により、その国や地域の政治・経済・社会情勢の不安定化や混乱
などで等した資金のすべて、又は一部が回収できないことがあります。 戦争や内乱、経済危機がある又は予見される国や地域に投資
することは各リスクが極めて高くなります。