除外銘柄、採用銘柄

除外銘柄、採用銘柄

(2016/9/9)

 

毎年この時期になると、難関試験の合否発表の様な場面が来る。

構成銘柄の入れ替えがそれだ。日経平均は225銘柄で構成されているが、今年は1銘柄の入れ替えとなりそうだ。

採用される銘柄は喜ばしい限りだが、除外される銘柄は厳しい道が待っている。

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9月6日、日経新聞は定期見直しとして日本曹達(4041)を除外し、楽天(4755)を採用すると発表した。

この発表により、市場では悲喜こもごもの場面が見られた。両社の株価終値は日本曹達は▼11.18%の437円。一方、採用される楽天は

+7.2%の1,429円。当日の日経平均は▼0.41%の17,012円と、小動きの中であったにも関わらずである。

特に除外される銘柄にはつらい物がある。

 

当ジャーナル8月22日号でJPX400の入れ替えをリポートしたが、JPX400の場合は除外33社、採用34社と同様な傾向が発生する。

特にJPX400の場合は、選定基準に満足していても、相対的ランキングで400番以内に入らなければならない。つまり、気を抜けない訳だ。

 

日経新聞は9月6日、日経株価指数300の内、2銘柄を入れ替えると発表した。

常陽銀行を除外し足利ホールディングスを採用(9月28日)、トピー工業を除外しリクルートホールディングスを採用(10月3日)。

 

米国のダウ工業株30種平均株は30銘柄しかない。資料によると、1896年12銘柄で始まり、1928年、30銘柄となった。

30種と少ない理由は、当時は手計算だったから。

ダウ30種は結構入れ替えが激しい。09年にはゼネラル・モータース、シティーグループが外れ、シスコシステムズ、トラベラーズが採用。

12年には、クラフトフーズが外れ、ユナイテッド・ヘルスが採用。13年には、アルコア、バンク・オブ・アメリカ、ヒューレット・

パッカードが外れ、ゴールドマン・サックス、ビザ、ナイキが採用。15年にはAT&Tが外れ、アップルが採用。

始まって以来残っている銘柄はゼネラル・エレクトリック1社のみ。しかしこのGEも2回除外去されたことがある。

 

外れたからといってリベンジで、チャンスもあるのだから、奮起して採用銘柄を獲得して欲しいものだ。

(了)

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価格変動リスク: 株価の変動により投資元本を割り込むことがあります。

また、株式発行者の経営・財務状況の変化及びそれらに関する外部評価の変動等により、投資元本を割り込んだり、

その全額を失うことがあります。

株式発行者の信用リスク:市場環境の変化、株式発行者の経営・財務状況の変化及びそれらに関する外部評価の

変化等により売買に支障を来たし、換金できないリスクがあります(流動性リスク)。この結果、投資元本を割り

込むことがあります。

2. 債券

価格変動リスク: 債券の価格は、金利変動等により上下しますので、投資元本を割り込むことがあります。

また、債券発行者の経営・財務状況の変化及びそれらに関する外部評価の変化等により、投資元本を割り込んだり、

その全額を失うことがあります。一方、債券によっては、期限前に償還されることがあり、これによって投資元本を

割り込むことがあります。

債券発行者の信用リスク:市場環境の変化、債券発行者の経営・財務状況の変化及びそれらに 関する外部評価の

変化等により売買に支障を来たし、換金できないリスクがあります(流動性リスク)。この結果、投資元本を割り

込むことがあります。

3. 外国株式・外国債券

為替変動リスク:外国株式や外国債券等の外貨建て金融商品では、為替の変動により投資元本を割り込むことが

あります。

4. 外貨建て証券

為替変動リスク:投資対象が外貨建て証券(例えば海外市場に上場にしている株式、外国政府・公的機関・企業等が

発行する債券)では、前述の株式、債券のリスクに加え、為替の変動により、投資元本を割り込むことがあります。

例えば、売却・契約時に投資時期よりも、円安・円高で手元に戻る円貨の額が変わり、円高の場合には投資元本を

割り込むことがあります。また発行した国や地域、適用する通貨発行国の経済状況や政治状況の変化等により売買に

支障をきたし、換金ができないリスクがあります。

(流動性リスク)

5. 投資信託(上場投資信託=ETFを含む)

投資信託は、その投資信託が投資としている資産(例えば株式、債券、商品等)により、価格変動リスク、信用

リスク、流動性リスク、為替変動制リスクを内包しています。

このため、投資元本を割り込んだり、換金ができなかったり、その全額を失う事があります。

6. 投資する国や地域について

カントリーリスク:投資した国や地域により、その国や地域の政治・経済・社会情勢の不安定化や混乱などで投資し

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戦争や内乱、経済危機がある又は予見される国や地域に投資することは各リスクが極めて高くなります。

 

 

 

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